「EVトラックは車両が高い。結局、元は取れるのか？」——導入検討で必ず出る疑問です。本記事は燃料費・車両価格差・補助金を組み合わせ、10年スパンで中立に試算します。結論を先に言うと、走行距離が多く・中近距離中心ほどEVが有利になります。 （※すべて概算です。単価・燃費・補助金は条件で変動します。）
① 前提条件を明示する（ここが命）
中立な比較のため、前提を先に置きます。 – 軽油単価：160円/L、電気単価：25円/kWh – ディーゼル燃費：市街地 約6.5km/L／幹線 約9km/L – EV電費：市街地 約1.5km/kWh／幹線 約1.9km/kWh – 車両価格差（補助金適用後・概算）：ディーゼル小型 約500万円 ↔ ZM6（本体1,390万円）補助金後 実質約610万円 → 差 約110万円 （前提が変われば結論も変わります。自社の数値で見るのが正確です。）
② 年間燃料費の差
例：1日100km×月22日＝年間約26,400km（市街地中心）の場合 – ディーゼル：26,400 ÷ 6.5 × 160 ≒ 約65万円/年 – EV：26,400 ÷ 1.5 × 25 ≒ 約44万円/年 – 差：約21万円/年 の削減
高走行（1日220km×25日＝年66,000km・幹線）なら差はさらに拡大し、年40万円超の削減も。
③ 車両価格差と「回収年数」
- EVは初期費用が高いぶん、燃料費の削減で価格差を回収していく構造。
- 上の例（年21万円削減・価格差約110万円）なら、約5.2年で回収 → 以降はEVが有利。
- 高走行（年42万円削減）なら約2.6年で回収と、さらに早い。
自社の走行条件で回収年数を出す →ルート・コスト診断シミュレーター
④ 燃料費以外の差（メンテ・税制）
- EVは可動部品が少なく、オイル交換・排気系メンテが不要/軽微 → 整備費が下がりやすい。
- 税制・各種優遇は年度・自治体で変動。最新は要確認だが、TCO（総保有コスト）ではEV有利に働く要素。
- 一方でバッテリー劣化・下取りは不確定要素。長期保有前提か、リースかで考え方が変わります。
⑤ 「足りる/足りない」ルートの見極め
- EVの弱点は航続。1日の走行が航続内に収まるかが損益以前の前提条件。
- 目安：ZM6（航続約180km）なら1日約150kmまでは1充電で余裕。広域・幹線はZM8（約350km）。
- 航続が足りないルートに無理に入れると、充電待ちで稼働率が落ち、経済性も崩れます。
⑥ 結論：高走行・中近距離ほどEVが効く
- 走るほど燃料費差が積み上がるため、高稼働の事業者ほど回収が早い。
- 中近距離配送（航続内）×高走行が、EVトラックの最も得意な領域。
- 逆に低走行・長距離単発はメリットが出にくい。自社の走行実態で判断を。
まとめ
EVトラックが「元を取れるか」は、走行距離・ルート・前提単価・補助金で決まります。中近距離×高走行なら、補助金適用後＋燃料費削減で数年での回収も十分に現実的です。
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